男性看護師の転職!失敗しないための心得

転職
A Change of Direction. A businessman choosing to walk in the opposite direction to other people on top of a arrow. Business conceptual vector illustration.

押忍、塾長のKYらぼです。

KYらぼ
KYらぼ

男性看護師の皆様へ!転職の際に何を重要視していますか?

大腿さん
大腿さん

もちろん、給料UPですよね!!

椎体さん
椎体さん

円満に退職もしたいものです。

Mr.橈骨
Mr.橈骨

上手に賢く転職したいって事や!!

ずっと同じ病院で働き続けるという選択もいいと思います。

最初の医療機関では携わる事のできない分野を学びたい、別な分野での経験やスキルを上げたいなど看護師として働いていて、今の職場では叶わない環境の場合もあると思います。

この記事では、男性看護師の転職で失敗しないための心得として押さえておくべき注意点について解説していきます。

思い切って転職をしようと考えているのであれば、失敗しない転職を実現してほしいです。

きっと有意義な内容になっていると思いますので、最後まで読んで下さい。

転職先の社会保険料

転職先の社会保険について考えている方はどれくらいおられるでしょうか?

転職先が病院や介護施設、訪問看護ステーションなどであれば特に考える必要はありません。

ほとんどの場合、転職前の社会保険と同じなので、転職条件に含めなくてもいいです。

しかし、転職先をクリニックでと考えている場合は注意が必要です。

健康保険料

病院や介護施設などへの転職を考えているのであれば、まず間違いなく社会保険は協会けんぽの健康保険と厚生年金となるでしょう。

しかし、クリニックなど個人が経営している医療機関への転職を考えている場合は注意が必要です。

何に注意が必要かというと社会保険料の金額が大幅に変わるという事です!!

加入している健康保険が協会けんぽの場合、自分の給料に対して保険料が決定します。

男性看護師で、この先、結婚して配偶者を扶養したり、子供が生まれて子供を扶養したりする状況になったとしても健康保険の保険料は、自分の給料に対して保険料が算出されます。

Mr.橈骨
Mr.橈骨

扶養する家族が増えても保険料はかわらんちゅう話や!

しかし、転職先の健康保険が協会けんぽではなく、医師国保だった場合、個人に対して保険料が決められているため、扶養家族が多いとその人数分の保険料が引かれます。

つまり、協会けんぽは収入に応じて保険料が変化しますが、医師国保は収入と関係なく組合員(経営者である医師)の種別や年齢区分に応じて一定額が設定されます。

理由としては、高収入の医師にとっては保険料を低く抑えることができるからです。

我々、雇われる側にはあまり大きなメリットはなく、扶養家族が多いと保険料が芋ずる式に増えてしまいますので、給料アップで転職しても手取り額は減ってしまう現象が起きてしまいます。

年金保険料

病院や介護施設などで働いている場合、年金は厚生年金に加入している場合がほとんどです。

厚生年金では、自分と配偶者の年金保険料を払っている状態となります。
自分は第2号被保険者、配偶者は第3号被保険者

転職先のクリニックが厚生年金であれば、職場に年金手帳を提出すると手続きを行ってくれます。

転職先の年金が国民年金の場合は、自分で保険料を納めなくてはなりません。

KYらぼ
KYらぼ

国民年金であれば自分で役所に出向いて手続きしてねって事です!

しかも国民年金は、1人に対して保険料が決定されているため、夫婦であれば自分と妻の国民年金保険料を納める状態となります。

月収30万円の場合の社会保険料(令和5年:東京都)
(夫婦2人で、妻は専業主婦の場合)

  • 協会けんぽ+厚生年金
    15000円+27450円=42450円
  • 医師国保+国民年金
    31000円+33040円=64040円
    18500円(本人)+12500円(妻)=31000円(医師国保)
    16520円×2人分=33040円(国民年金)

どうでしょうか、

額面上の給料がアップしてクリニックに転職したとしても、社会保険料の種類によって引かれる金額が2万円以上違います。

転職で失敗しないためにも事前に社会保険を確認しておく事は必須です!

詳細は下の記事に書いていますので合わせて確認してください。

【男性看護師からのススメ】クリニックへ転職する際の落とし穴!社会保険を見落とすな!
男性看護師の私が経験したクリニックへの転職で失敗しない方法を紹介します。何も考えずに転職すると思わぬ失敗で給料が減る可能性があります。見落としがちの社会保険完備の中身を徹底解説します。この記事を読めばクリニックへの転職の注意点を知る事が出来るでしょう。

給料をアップのための明細比較

看護師として働いていれば、ある程度の満足のいく給料をもらっていれば転職などすぐに考えないと思います。

しかし、最初の職場では、満足のいく給料を貰えていないのではと考えるのが現状だと思います。

この記事では、転職する際に確実に給料を上げるための給料明細の比較を徹底解説していきます。

まず、給料明細で入ってくるもの(項目)引かれるもの(項目)を把握しましょう!

結論明細項目の足し引きでトータルをプラスへ持っていこう。


基本給、家族手当、住宅手当が非常に重要!!

支給される項目

 基本給

これは非常に重要な部分です。

賞与にも影響する項目なので、必ず、押さえておきましょう!

そもそも、自分がもらっている基本給が、他の病院の基本給と比較して、多いのか少ないのか平均なのかを把握しておく必要があります。

夜勤手当

2交代勤務か3交代勤務で多少の金額の差はありますが、相場として

準夜勤:4000円~5000円/回

深夜勤:5000円~6000円/回

通し夜勤:10000円~12000円/回

病院の規模や地域にもよりますが、夜勤手当としては病院によって大きな違いはないでしょう

 住宅手当

相場:10000円程度、多くても20000円までです。

勿論、医療機関によっては住宅手当を設けていない所もありますし、世帯主だけみたいな条件を付けている所もありますので確認が必要です。

 皆勤手当

相場:5000円~10000円

一定額を提示して、遅刻や欠勤、早退などの回数で減額していく事が多いです。

 調整給(調整手当)

相場:数千円~20000円

調整給、調整手当はバランス給とも言われます。


周囲の給料とのバランスを取るために扱われたりするので、増減します。

看護師では、役職並みの仕事ができる能力はあるが、役職に空きがないので調整給として支払われたりする事もあります。

但し、あくまで手当です。

 資格手当

相場:
10000円~20000円(正看護師)
10000円(准看護師)

そのままの手当ですが、看護師を雇っているのだから手当ではなく、基本給として反映させてほしいですね。

 家族手当(扶養手当)

相場:配偶所10000円 


子供5000円~8000円

家族手当、扶養手当など呼び方は医療機関によって様々です。


基本的に、世帯主に支給されます。

支給条件も様々で、配偶者や子供だけでなく、同居している親族も考慮されるケースもあります。


子供については、1人目から支給対象となる事もあれば、2人目から対象となったりします。

年齢で区切っていたり、配偶者も子供も一律で金額を設定したりと様々です。

 通勤手当

公共交通機関の通勤の場合、通勤手当は、15万円までは非課税として支給されます。

15万円以上かかる分は給与所得の課税対象となります。(税金がかかるという事)

マイカー通勤の場合は、距離によって支払われる金額が設定されています。

しかし、遠すぎる職場はしんどくなりますので注意しましょう。

その他の手当

  • 専門看護師手当:
    3000円~10000円
  • 認定看護師手当:
    3000円~10000円
  • 特殊業務手当:
    12000円~25000円       
    救命救急センター、重症心身障害者、精神科病棟、結核病棟など
  • 手術室勤務手当:
    5000円~30000円
  • ドクターヘリ搭乗手当:
    2000円~3000円/回
  • 助産師手当、分娩介助業務手当:
    2000円~10000円
  • 診療看護師手当:
    0円~60000円
  • オンコール待機手当:
    1000円~2000円(病院)
    2000円~4000円(訪問看護ステーション)
  • 危険手当:
    10000円
    放射線科、精神科、手術室など

控除される項目

健康保険料

標準報酬月額(4,5,6月の給与の平均額)に対し、保険料率が掛けられて算出されます。


都道府県によって保険料率が微妙に違いますので、お住まいの協会けんぽで確認してください。

例:東京都の協会けんぽ(令和5年度)

標準報酬月額200000円×10.00%
=20000円

労使折半なので、

職場10000円+本人10000円=20000円となります。

協会けんぽの各都道府県の保険料率はこちらをクリックして確認して下さい。

厚生年金

標準報酬月額に対し、保険料率が掛けられて算出されます。


都道府県によって保険料率が微妙に違いますので、お住まいの協会けんぽで確認してください。

例: :東京都の協会けんぽ(令和5年度)

標準報酬月額410000円×10.00%
=41000円

労使折半なので

職場20500円+本人20500円=41000円となります。

病院や施設で、訪問看護ステーションなどで働く看護師の健康保険や年金は、協会けんぽと厚生年金と決まっています。

しかし、職場がクリニックだった場合は、健康保険が医師国保だったり、年金が国民年金だったりすることもあるので、転職などでクリニックを選択する場合は注意が必要です。

クリニックへ転職を考えている方は、関連記事も確認してみて下さい。

【男性看護師からのススメ】クリニックへ転職する際の落とし穴!社会保険を見落とすな!
男性看護師の私が経験したクリニックへの転職で失敗しない方法を紹介します。何も考えずに転職すると思わぬ失敗で給料が減る可能性があります。見落としがちの社会保険完備の中身を徹底解説します。この記事を読めばクリニックへの転職の注意点を知る事が出来るでしょう。

雇用保険料

雇用保険料は交通費など非課税部分を除いた総支給額に対して、6/1000(0.006)を掛けた額が保険料となります。

例:東京都の協会けんぽ(令和5年度)

雇用保険料率6/1000のため

給料200000円×0.006=1200円となります。

毎年、変更があるため確認してください。

所得税

総支給額に対して社会保険料を引いた金額が課税対象額となります。

要するに支給される項目(非課税通勤手当は除く)控除される項目=課税対象額となります。

課税対象額を給与所得の源泉徴収税額表(月額表)に照らし合わせて金額がきまります。

課税対象額を計算するなら、こちらをクリックして照合してください。

住民税

1月1日に在住している地域に収める税金で、都道府県税と市町村税の総称が住民税です。

計算方法など詳しい話は控えますが、毎年、6月の給料明細と一緒に入ってくる横長の用紙に書かれている金額が毎月引かれます。

ここまで支給される項目と引かれる項目について説明しました。

給料の明細項目の足し引きでトータルをプラスへしましょう!

円満退職

転職を決意し、退職の意向を示してもなかなか対応してもらえず、退職の時期を先延ばしにされたりなど見たり、経験されたりしたことがあるのではないでしょうか

私も看護師なので、辞められたら困るのを分かっています。


退職を口にするのも気が引けるし、情に訴えられるような発言をされるとそれ以上は言いにくくなる生き物ですよね。看護師という人は!

そんな人にとって、代わりに退職手続きを行ってくれるのが「退職代行サービス」です。

私も最初に聞いた時に怪しいサービスだなとすぐに思いました。

しかし、しっかりリサーチして適切な業者を選択するとストレスなく退職が出来ます。

私の友達がまさにブラック病院で働いていて、ちょっとお金はかかりますが退職代行サービスを利用!


あっさり希望の退職日に退職ができました。

この記事では退職代行サービスを利用する事で、ストレスなく、希望通りに退職できます。

すっきりとした気分で新たな環境でスタートが切れるよう最後まで読んでください。

ただし、退職を口にもできない、退職の意向を示しても全く受け入れてもらえず、精神的に病んでしまいそうな場合にのみ退職代行サービスを利用して下さい。

結論、退職代行サービスは利用業者の選択が全てです。

自身が置かれている状況で、弁護士が運営するサービス弁護士が監修する労働組合が運営するサービスかの2択です。

退職代行サービスとは何か?

退職代行とは、病院(会社)を辞めたいと考えている本人に代わって退職の意思を伝えるサービスです。

退職時のトラブル回避や手続きをスムーズに進めるのがメリットです。

費用がかかったり、病院との関係が悪化したりする可能性もあります。

退職代行サービス業者の種類

  • 民間業者が運営
  • 弁護士監修の労働組合が運営
  • 弁護士が運営

の3つがあります。

民間業者が運営する退職代行サービス

他の2つの運営会社よりリーズナブルな価格で依頼ができることが特徴です。

しかし、民間業者には、病院(会社)側と交渉・請求する権利がないため、トラブルが起きやすいです。

弁護士が運営する退職代行サービス

弁護士自身が退職代行の交渉を行うため、トラブルなくスムーズに退職する事はできますが、費用の面では高額になることが多いです。

弁護士監修の労働組合が運営する退職代行サービス

弁護士の監修のもと、労働組合の会社員が退職代行サービスを行います。

法律的に問題ないのか

労働組合は「労働者が主体となって自主的に労働条件の維持・改善や経済的地位の向上を目的として組織する団体」、すなわち、労働者が団結して、賃金や労働時間などの労働条件の改善を図るためにつくる団体です。

 日本国憲法第28条では、
   1. 労働者が労働組合を結成する権利(団結権)
   2. 労働者が使用者(会社)と団体交渉する権利(団体交渉権)
   3. 労働者が要求実現のために団体で行動する権利(団体行動権(争議権))
の労働三権を保障しています

引用元:厚生労働省HP

つまり労働組合とは、憲法28条で労働者に保証された「団結権」「団体交渉権」「団体行動権」に基づいて労働問題を解決する団体となります。

退職の意向を上司に伝えても、全然応じてくれない場合、労働組合に加入して会社と交渉してもらう団体に所属するイメージです。

実際に労働組合に加入するのではなく、退職代行サービスを利用する事で、労働組合に加入したことになります。

その組合費は、サービス利用の料金に含まれています。

また、無事に退職が完了すると自然と組合から脱退している状態となります。

退職はいつまでに伝えればいい?

原則として民法第627条第1項により14日後に労働契約の解除(解約)となる。ただし月給制においては民法第627条第2項により、月の前半に退職を申し出た場合は当月末に、月の後半に退職を申し出た場合は翌月末に、退職は成立する。また年俸制のような「6か月以上の期間をもって報酬を定めた雇用契約」においては民法第627条第3項により、3か月後に退職が成立する。

出典:自己都合退職 – Wikipedia

民法上は14日後に労働契約の解除となるので退職を申し出るのは2週間前で問題ありません。

多くの看護師の方は、同僚に負担がかかるのでは考えると思うので、少なくても1~3ヶ月前には行動を起こしましょう!

多くの病院は、看護師である私たちが少しでも長く働いてもらおうと環境を整えてくれますが、残念ながらすべての病院ではありません。

看護師と言っても1人の人間ですので、身体的にも精神的にも疲れて退職を考える場合は、ストレスでまともな判断がつかない場合も多いでしょう。

【男性看護師による美技】給料UPを獲得する転職。給料明細での徹底解説。
この記事では、男性看護師が転職する際に、転職先の給料が前より減った?などの現象が起きないよう、転職前にチェックすべき給料明細の中身について解説しています。この記事を読んで、給料を増やし、新たな職場で看護師人生を豊かにしてください。
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